マテリアリティとSDGs

富士古河E&Cグループは、事業を通じてSDGs達成をはじめとする社会課題の解決に貢献し、中長期的に成長していくために、優先して取り組んでいくべき8つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。

環境Environment
  • 温室効果ガスの削減
  • 自然エネルギーへの取り組み強化
  • 資源循環型社会への貢献
社会Social
  • 労働安全衛生の推進・施工品質の向上
  • 健康経営の促進(働き方改革の推進)
  • 多様性のある人財の確保と育成
  • 責任あるサプライチェーン・マネジメントの推進
ガバナンスGovernance
  • コーポレート・ガバナンスの強化

富士古河E&Cグループが事業を通じて取り組む主なSDGs

私たちは事業活動を通じて、自然環境への負荷や格差拡大などの課題解決を目指し、サステナブルな社会を実現するための「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に取り組んでいます。

5.ジェンダー平等を実現しよう
7.エネルギーをみんなに。そしてクリーンに
8.働きがいも経済成長も
9.産業と技術革新の基盤を作ろう
11.住み続けられるまちづくりを
13.気候変動に具体的な対策を
16.平和と公正をすべての人に

マテリアリティ特定のプロセス

国内外の社会課題を認識するとともに、社会(ステークホルダー)の関心と当社の経営への影響(インパクト)を踏まえ、STEP1からSTEP4のプロセスを経てマテリアリティ(重要課題)の特定を行いました。

マテリアリティ特定のプロセスを表したフロー図
  • STEP1 課題の抽出
    • SDGsやGRIスタンダードなどの国際的枠組みを参照し、国内外104の社会課題を抽出しました。
  • STEP2 課題の重要度の評価
    • 当社の企業活動がSDGsに及ぼす正と負の影響を確認しました。
    • さらに、社会(ステークホルダー)の関心度と当社にとっての影響度の2つの視点から課題の重要度を評価しました。
  • STEP3 課題の優先順位付け・討議
    • 経営層や部門代表社員を対象としたワークショップを開催し、当社における優先度や解決に向けた取り組み、SDGsと当社事業との関連性などについて意見交換や討議を重ねました。
  • STEP4 マテリアリティ(重要課題)の特定
    • 優先的に取り組むマテリアリティ(重要課題)8項目と具体的な取り組みやKPIについて、サステナブル委員会、および取締役会での審議を経て決定しました。
  • 社会(ステークホルダー)にとっての関心度と富士古河E&Cにとっての影響度

    マテリアリティとKPI

    マテリアリティの実現に向けて具体的な取り組みとKPIを定めて推進することで、事業活動を通じた社会的・経済的価値の創造を目指します。

    記載のない限り、基準年は2018年度

    環境Environment

    マテリアリティ 具体的な取り組み KPI 2030年度目標 関連する
    SDGs
    温室効果ガスの削減 事業全体における脱炭素の推進 CO2 排出量削減率 30%減
    7.エネルギーをみんなに。そしてクリーンに
    9.産業と技術革新の基盤を作ろう
    11.住み続けられるまちづくりを
    13.気候変動に具体的な対策を
    省エネルギー性能の高い設備システムの提案強化 提案件数 400%
    (2019年度比)
    提案によるCO2 排出削減量 250%
    (2019年度比)
    オフィスの省エネルギー推進 オフィスの電力使用量の低減 30%減
    環境を考慮したグリーン調達の推進 重点品目におけるグリーン調達の強化
    リース車両のEV化の促進 全リース車におけるEV台数率 100%
    自然エネルギーへの取り組み強化 市場変化を踏まえた自然エネルギー市場への対応強化 太陽光発電:PPAに注力、案件への対応強化
    風力発電:変電・自営線商談への対応強化
    資源循環型社会への貢献 施工現場における廃棄物管理の徹底 産業廃棄物の管理強化
    混合廃棄物削減によるリサイクルの促進 混合廃棄物比率の低減 20%減

    重点品目とは、エコケーブル・LED照明・エアコン・変圧器の4品目

    社会Social

    マテリアリティ 具体的な取り組み KPI 2030年度目標 関連する
    SDGs
    労働安全衛生の推進・施工品質の向上 管理システムの徹底による労働災害の防止 重篤災害発生件数 ゼロ件
    5.ジェンダー平等を実現しよう
    8.働きがいも経済成長も
    ICT/DXによる施工品質の向上 品質不良率の低減(物的事故とクレーム件数の割合) 30%減
    健康経営の促進(働き方改革の推進) 長時間労働の是正 施工現場の4週8閉所の実施率 100%
    ワークライフバランスの推進 有給休暇の平均取得日数 13日
    男性社員の育児休暇取得率 100%
    多様性のある人財の確保と育成 ダイバーシティの推進 多様な人財と多様な働き方を支援する制度導入
    女性技術系社員比率 10%
    女性管理職比率 9%
    責任あるサプライチェーン・マネジメントの推進 CSR調達ガイドラインの周知と運用 ガイドライン周知・賛同率 100%

    ガバナンスGovernance

    マテリアリティ 具体的な取り組み KPI 2030年度目標 関連する
    SDGs
    コーポレート・ガバナンスの強化 コンプライアンスの徹底 重大な法令違反件数 ゼロ件
    16.平和と公正をすべての人に
    コンプライアンス研修実施回数 年4回以上
    リスクマネジメントの強化 重大な事業リスクを伴う事案のリスク評価実施率 100%
    情報セキュリティの強化 重大な情報セキュリティ事故件数 ゼロ件
    ステークホルダーとの対話(エンゲージメント強化) 決算説明会等対話機会の確保 年4回以上